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2010年5月

アイスランドは世界で最も安心安全な海外旅行先

090831reykjavik たった一つの火山の噴火が世界中の空の交通網をめちゃくちゃにした、そのおかげでアイスランドは、どこにいっても地響きとともに真っ赤なマグマが噴出し火山灰が立ち込め、かつてヨーロッパに暗黒時代を招いたカトラ火山がいまにも噴火して国ごと吹っ飛びそうな危険極まりない国だと、世界中の人たちが大いなる誤解をしているのではないかと思います。

ちょっと待った。

旅行業界情報サイトtourism-review.comによると、アイスランドは界で最も安全な旅行先トップ10に選ばれましたshine。これは全人口に比べて低い犯罪率と囚人の数の少なさが判定の決め手になっています。夏休みには安心して過ごせる旅先はいかがですか?というコンセプトで選定されていました。

以下がそのアイスランドに対するコメント

アイスランドは温泉や氷河、手つかずの自然でとても有名な国。名の知れた都市といえばレイキャビクくらいしかありませんから、あまりたくさんの人に会いたくないというなら、格好の旅行先。アイスランドの殺人犯の割合(10万人あたりの人数)は0.00、間違いなく世界で一番安全な国といえます。また国内にはたった700人しか警官がいなくて、しかも拳銃を所持していません。そして国全体で130人しか囚人がいなくて、祝日には家に帰ることもできます。犯罪率もまた世界で最も低いといえるでしょう。

しかも

過日、まだ火山活動中、opentravel.comというところで発表された「地球上で最も危険な火山トップ10」の中には、一つもアイスランドの火山は入っていませんでした。(ちなみに最も危険な火山とされたのは桜島でした!?)

アイスランドの噴火が恐ろしいからといって、町が火砕流に呑まれたりおびただしい数の人々が犠牲になるような危険はまったくありません。今回の噴火も私の知る限り首都レイキャビクで火山灰が観測されたのは1日しかありません。被害をこうむった近隣の農場の皆様にはお気の毒でしたが。

安心安全な国、透明な空気、澄んだ水(世界中のヒルトンホテルで使用が決定したブランドウォーター!)、身も心も癒す温泉と、海に大地に大空に宝物をたくさん隠しているアイスランド。ぜひ一度は足を運んで、ほっと一息、癒されてください。

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夏が間近な世界遺産シングベトリル

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アイスランド火山情報~火山活動はいよいよ終息?経過観察が必要

数日前から火山活動が弱まっていたエイヤフィヤトラヨークトル火山ではあるが、5月23日昼ごろ、噴火活動が停止したことを確認、現在経過観察中。

1821年から1823年の噴火ではいったん終息したものの、しばらくしてからまた火山活動が活発になった経緯がある。まだ火山活動終焉宣言をするには時期尚早。ひとまず25日現在も火山活動は止んだままであるが。

100525webcam1300火山活動が止んだエイヤフィヤトラヨークトル氷河遠景

100521webcam1500          21日の火山の遠景。まだ噴煙がたちのぼる

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アイスランド火山情報~火山灰がヨーロッパ各地の空港に影響

噴火を続けるEyjafjallajökull 氷河は、5月13日には非常に強力は噴火があり、火山灰は高度9キロメートルにも達した。依然勢いが衰えることなく噴火を続けている。

5月17日、Eyjafjallajökull の火山灰の影響で、レイキャビク国内線空港が閉鎖され、国内線に影響を与えた。またアイルランドイギリスオランダも影響を受けている

ヒースロー、ガトウィック空港は夜中に閉鎖し朝には再開するという。しかしイギリスの航空当局は、火山灰が接近している為航行は制限されていると語る。

スコットランドでは一部飛行が禁止され、エジンバラ、アバディーンの空港は閉鎖、北アイルランドのすべての航行は禁止されているが、マンチェスター、リバプール、リーズは夜中に再開した。

昨夜閉鎖されたダブリンの空港は本日も昼まで閉鎖。しかし火山灰雲はアイルランド空域の通過する北大西洋の飛行には支障をきたさない

オランダではアムステルダムのスキポール空港、及びロッテルダムの空港は午前4時に閉鎖、昼までは閉鎖される見込み。

ノルウェーニュースによると、火山灰はノルウェーでもフライトに影響を与えるかもしれない(本日はノルウェーのナショナルデーであるが)。この飛行禁止令がこの国の南部地域に及ぶのは初めて。

連日の火山噴火でアイスランド南部の酪農農家では、羊が小屋に避難して長時間を過ごす為、健康被害が懸念されている。混雑した羊小屋は感染症や腎臓病などの被害が出始めている。(Iceland Review)

20100501eyjafjallajokull そんななかでとても評判になっている噴火のビデオがこちら。空港閉鎖や家畜への被害をよそに美しく噴火し続ける様子を音楽入りでお楽しみください。

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アイスセーブ(Icesave)論争を斬る!誰も書かないアイスランドの真意

Icesave_logo 英国選挙が終わり、やがてオランダの総選挙が終わればIcesave問題が火山の問題同様話題になることでしょう。

アイスランドは「国民投票で借金を御破算にするひどい国だ」、と非難も浴びましたが、主要銀行の頭取や大株主のクレイジーな経営の犠牲になった国です。あまり酷いことになったので同情の余地もないのですが、善良な市民の為に知ってもらいたいアイスランドの言い分をお伝えしたいと思います。

これまでのいきさつとあわせて私の理解の範囲でまとめると、

  1. そもそも高い金利で預金者を集めたIcesaveのインターネット口座は、イギリス国内でちゃんと補償基金を準備し預金者を保護できるようにせよと再三指摘されていたにも関わらずそのままになっていたアブナイ口座だった。

  2. 2008年Icesaveの銀行が倒産すると、イギリス・オランダ政府は誰の断りもなく直ちに自国のIcesave預金者を(補償されるべき金額の)全額補償した。

  3. じゃ、誰がこの金を支払うのか

  4. イギリス・オランダはアイスランドが元凶だから払うべきだという。

  5. 民間の金融機関の預金者の補償については、①アイスランド経済省では総額の上限の規定がある ②EU法規では国による補償を禁止している。

  6. だから、アイスランドが支払わなければならないのは、限度額までの補償であってイギリス・オランダが補償した全額を支払う義務は無い

  7. イギリス・オランダが国内預金者のアイスランドの限度額を超えた補償を断行したこと自体間違っている(もっとも限度額ならアイスランド人口と同じ数の預金者にとってスズメの涙である・・・善良な預金者には気の毒だが)

  8. しかし、間違ったことが間違った言葉によって正しいことであるかのような誤解を生み、世論は支払おうとしないアイスランドを悪者扱いしている。確かに「悪者」には間違いないが・・・

アイスランドの国民投票後の3月8日、Economist のウェブサイトでソーステイン・ヨーンソン氏がIcesave問題で争点になった考えるいくつかの勘違いを正そうとしていました。これを読むとアイスランドの視点を理解してみるのに役立つでしょう。長ーい文章ですが、ぜひ読んでください。(元記事のIceland Reviewはこちら

債務(debt)—というより—請求権(claim)である(よくニュースでは「債務debt」とあたりまえに表現しているけどそのこと自体ちょっと違う)
Icesaveは債務ではない。債務だというのは正しくない。Icesaveは請求権である。しかも、あいまいな請求権だ。債務という言葉には、法的に理にかなった、反論の余地のない根拠があるようなニュアンスがあるが、そうでもない。

返済(repayment)―というより―支払い(payment):
返済という言葉には、大いに語弊がある。この言葉が意味するのは、過去には支払いがなされ、今度はこれを返済する義務が生じている、ということだ。この件について、真相はこうだ。英蘭政府は一銭の金もアイスランドに対し支払ってはいないし、支払うようにアイスランドから要求されたこともない。それどころか、両政府は、一方的に、自国の預金者についてのみ、その損失を肩代わりすることを決定したのだ。英蘭政府は、アイスランドの預金者保険基金が発効する期限を待たずに、しかも、預金者保険基金やアイスランド当局になんの相談もなく、この決定を下した。

アイスランドはIcesaveの履行義務(obligation)を認めている。これは全く誤った考え方だが大変一般的な考えである。アリステア・ダーリング(元)英国財務大臣はこのウソで言い逃れをしていたのである。アイスランド政府や当局者が、アイスランドはすべての履行義務を果たす意思があることを直ちに表明し、何度も何度も確認したことは事実である。しかし、Icesaveはアイスランドの履行義務ではないので、この表明が支払いに同意していることになるどころか、この請求を認めたことにもならない。

アイスランドは支払いを拒否している ―上記を読んで欲しい(支払う義務がないのだから拒否してるといわれても困っちゃう・・・)

アイスセーブ履行義務――これは請求権(claim)のことを大変強制的な言い方で表現した言葉だが、請求権そのものと同じくらい法的根拠は弱い。次のアイスランド経済省の法規を参照して欲しい。注目することは預金者保証基金は、国家によって保証されているわけではない(総預金額の1%以上は保険機構に含むという責任を除いては)、という事実だ。そしてその基金には破産をするより借金してでも果たさなければならない義務はないという事実である。

120/2000 号法規:預金保証と投資家補償計画についての規定

第1項
「預金保証と投資者補償計画の執行」に従う保証は、独立した機関「預金者および投資家保険基金」(以下「基金」と呼ぶ)の責任である。この基金は民間の財団で、別々の財務と会計をもつ2つの独立した部門によって運営されている。預金部門と証券部門である。

第6項
かかる部門の資産が、保証する預金の総額の支払いに不足する場合、会員会社(Member Company)の証券と現金、各部門の支払いは請求者の間で分割され、各請求者の総補償金額は最高1700万(クローナ)まで全額支払われなければならない。

その金額を越えた分については各部門の資産が許す範囲で同じ比率で支払われること

基金の総資産が不足しているとみなされた場合、取締役会は、やむをえない理由があると判断した場合、請求者がこうむった損失を補償するためにローンを組むことができる。

さらに、EU 指令 94/19(経済崩壊の時期に効力があった法規)では、競争原理に反するという理由から、国家が民間の銀行企業に融資することを明確に禁じている。そう、これもイギリスに当てはまる。

一方でこのEU指令は、加盟国家またはその所轄官庁がこの指令に規定された条件のもとで、預金または信用機関自身を保証し、預金者の補償または保護を保証する一つ以上のプログラムが導入され、公式的に評価されたことを確認した場合、加盟国家またはその所轄官庁が預金者について責任を負わされる結果を招いてはいけない、と規定している。

なぜ我々(イギリス・オランダ国民)が(アイスランドの為に)支払うべきなのか?
(アイスランドからお金が来ないと、イギリス・オランダの国民の税金を使って穴埋めするってことなのか!という国民の叫び)
良い質問だが誤った結論である。イギリスとオランダの納税者は事実Icesave預金の為に支払うべきではないが、間違いの間違いが正しいことにはならない。

英蘭の政府はその国民の承認なくして国民に手形を背負わせる権利は絶対ない。しかし、単に国がそうしたということが、国民にアイスランドからそのお金を盗んで取り戻す権利を与えることにはならない。

もし誰かが私の家に押し入り盗みを働いたとしても、私が薄暗い路地をうろうろして見ず知らずの人から盗んで盗まれた分を取り返していい理由にはならない。

有権者は自分の政府に責任を持ち、アイスランドではなくて政府をこれについて追求すべきである。イギリスとオランダ政府は、自国の納税者にIcesaveやその他の民間銀行を救済支援させたときに、EU 指令 94/19/ECに違反していたのである。(正確な内容の確認こちらの記事をご覧ください)

でも、どちらの国も総選挙で政権が交代し、「主犯者」とは違う人たちが舵取りすることになる。IMFの融資もどうもIcesaveの補償の了解と引き換えだったみたいだし。アイスランドの、イギリス・オランダ国民の運命や如何に!

※この翻訳には頼もしいお友達からの強力なアドバイスとご指導がありました。お友達の南国の香りいっぱいの(タイなんですけど昨今は危なくって)ブログはこちら、ぜひお立ち寄りください。

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アイスランド火山情報~依然火山活動は継続する見込み(Iceland Review)

南アイスランドEyjafallajökull氷河の下の火山の活動は絶えず変化しているが、噴火が収まる気配はない。10日には一連の地震の発生が氷河の下で確認され、マグマがまだマントルから突き上げているようである。

アイスランド気象庁とアイスランド大学地球科学研究所によって行われた調査によると、火山雲は最高で海抜5キロメートルに達し、時々6キロメートル近くまで広がっている。溶岩流はごく少なく火山活動は持続している。

ケプラビーク国際空港は3日間の閉鎖の後昨日再開した。火山灰拡散予想によると、空港が危険地域の外であるので11日のフライトの発着は通常通り。しかし、空の便の利用客は今後の情報に注意が必要。現在(11日)は空港は開いているが、火山灰の影響でヨーロッパの各地で飛行機の航行に支障をきたしている。スペインでは7つの空港が閉鎖された。

9日にはその他のヨーロッパの地域でも空港が閉鎖されるなど、この影響でカンヌ映画祭への来場者の現地入りにも影響が出そうです。火山活動が常に心配な方はこちらのウェブカメラ(2010.5.11作動中)から監視していてください。注意:アイスランドとは9時間の時差。
100511eyjafallajokull_erupt_2             2010年5月11日12:25現在

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アイスランドは世界第3位のお母さんにやさしい国(Iceland Review)

Photo5月4日に発表されたSave the Childrenの、2010年母であることが易しい国ランキングでアイスランドは第3位でした。これは昨年から1ランクアップ! アイスランドはノルウェー、オーストラリアに続きスウェーデンとともに3位(女性の暮らし易さを考慮するとアイスランドの方が上位)、5位にデンマークが続きます。

先進国のカテゴリーの中では、ニュージーランド、フィンランド、オランダ、ベルギー、ドイツがトップテン入り。ちなみに日本は32位。反対に160か国中最もランクが低いのはアフガニスタン。

また、Save the Childrenレポートではアンゴラとソマリアの子どもが5人に1人が5歳未満で亡くなるのに対して、アイスランドは333人に1人であることがわかります。

Save the Childrenでは毎年、母親指数(Mother's Index)を最新の健康、栄養、教育政治参加のデータをもとに算出して160カ国をランキングしている。このランキングからは、どの国の母親たちが最もうまくやっていて、どこの国の母親が最も困難に直面しているかがわかります。

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アイスランドの火山灰がNow On Sale!(Iceland Reveiw)

Nammi_icelandic_volcanic_ash 先週末からアイスランドのオンラインショップnammi.isでEyjafjallajökull火山の火山灰が販売され、捜索救命隊(ICE-SAR)がこの周辺で行う保安復旧活動を支援しています。

nammi.isの最高経営責任者は、「初期の注文はほとんどオーストラリアやアメリカからで、言ってみれば、ヨーロッパの国々のように公平な火山灰の分け前をもらっていない国からだったね。現在は主にイギリスやスカンジナビアの人たちが火山灰の注文をしていますが、かなりその国内で宣伝をしたからね、注文はうなぎのぼりだよ。」とコメント。

アイスランドの火山灰の売上のすべてはICE-SARという、ボランティアで構成される国のレスキューチームに寄付されます。ICE-SARはEyjafjallajökull火山の噴火が始まったときから農場を手伝って家畜、牧草地を守り、火山灰が降った後は農場を清掃するなどして活躍しています。(Iceland Review)

ICE-SARはハイチ大地震のときに世界で最も早く現地に駆けつけた捜索救命隊が所属しているアイスランドが誇る自衛ネットワークです。(ICE-SARの詳細はこちらの記事で)

史上に残る航空輸送障害をきたした、ほやほやの地球エネルギーの贈り物、アイスランドの火山灰を買って、あなたもアイスランドの復旧活動を支援しませんか?

ご購入はnammi.is または nordicstore.netで!

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アイスランド火山情報~再び火山灰を吹き上げるEyjafjallajökull火山(IcelandReview)

Eyjafjallajökull火山の噴火状況が変わり、噴火初期ほどではないけれど、以前のように噴出する火山灰が再びアイルランドやイギリスの空港に迷惑をかけているようです。火山の噴火は、どろどろと湧き上がっていたマグマの流出が止まり、現在水蒸気爆発によってマグマが粉々に空中に吹き上がっているもよう。

以下はウェブカメラから見た5月7日14時40現在の火山の様子。100508pmkort2温度カメラで撮影すると・・・

100508pmkort2_heat Kort2

ウェブカメラの位置は右の地図の位置から。

この影響で南アイスランドは再び火山灰に見舞われ、南部の町ヴィーク(Vík)では5月6日、学校が休校となっています。空気中の汚染レベルが記録的な高さになり、健康保護の限界を超えたため、住民には外出禁止の指示が出されました。どうしても外出が必要な場合は粉塵防護マスクとゴーグルの装着が求められ、さらに窓やドアの目張りも推奨されています。

噴火が安定したのち清掃ボランティアによる火山灰除去作業が始まり、海外からも20代の若者が一生の思い出作りにと参加していますが、こここのところ様子見状態。以前に火山灰が除去された場所にも再び火山灰がふりつもり、参加者はあたり一面火山灰に覆い尽くされた平野に愕然。牧草地の草が何とかして頭を持ち上げようとしているがその様子はあたかも油にまみれた水鳥のようだとコメント。

火山活動は今後も引き続き火山灰の噴出が見込まれていますが、くれぐれも大統領が言っていたカトラ山の噴火の兆候はまったくありません。

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こちらは別のウェブカメラから。

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アイスランド男性が誇る世界一の生存率(世界最低の早死に率)

アイスランドの男性は世界で最も生存率が高いことが先週の英国医学雑誌The Lancetが発表した新しい調査の結果から判明。女性で最も高いのはキプロス。

この調査は3889にも上る世界187カ国の1970年から2010年の人口調査や世帯の死亡に関するデータを元に、15歳から59歳までの死亡率(45q15と呼ぶ)、言い換えれば「早死に率」を導き出したもの。(ワシントン大学付属健康評価指標と調査研究所 Institute for Health Metrics and Evaluation所長クリストファー・マレー医学博士らによる)アイスランド男性の45q15は1000人中65人(誤差61-70)。

死亡率というか、死亡リスクというのか、それとも生存率で表現するべきか迷うのですが、要するに「早死にする確率」というのがいちばん適切かと思います。

男性の早死に率が低い国2位スウェーデン3位マルタ4位オランダ5位スイスが続く。逆に早死に率が高い国は男性ではスワジランド、女性ではザンビア。早死に率が格段に高くなった国々は東ヨーロッパや元ソ連邦国家で、ソビエト崩壊後の健康管理体制の瓦解と喫煙の蔓延にあるのではないかと見られています。

アイスランドの男性は、水も空気も美味しい国で、温泉プールに行って温水ポットに浸かち、時に政治談議に花咲かせ愚痴の少しもこぼして、清清しい気持ちでのんびり過ごすのがいいのでしょうか。

この調査結果は4月30日に発表されたものですが、成人の死亡率というのはまだ関心が薄いようで、日本のデータやアイスランド女性のデータは見つけられませんでした。

0790902reykjavik1gif高齢者向けの住宅の建設ラッシュ(07年レイキャビクの海岸沿い)

で、ちなみにこの調査はビル&メリンダ・ゲイツ財団(Bill & Melinda Gates Foundation、B&MGF)の基金によって実施されてます。

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